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イベント開催報告:研究会・その他

  • 2014.12.31

    2014年 Macroeconomics and Econophysics研究会 開催報告

     若手・中堅のマクロ経済学研究者および経済物理学を研究する物理学者をメンバーとして、動学一般均衡モデルを中心としたマクロ経済学、および大規模データを用いた実証分析を中心とした経済物理学に関する研究報告を行っています。

    オーガナイザー
     稲葉大 (関西大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     大西立顕 (東京大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     奴田原健悟 (専修大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     水野貴之 (国立情報学研究所・キヤノングローバル戦略研究所)
     白井大地 (キヤノングローバル戦略研究所)


  • 「国際交流基金による米国若手研究者のCIGS訪問」開催報告

     総合的に国際文化交流を実施している専門機関、独立行政法人 国際交流基金(ジャパンファウンデーション)は、政府(外務省)が推進する北米地域との青少年交流の一環として、“KAKEHASHI Project – The Bridge for Tomorrow-”を実施しています。キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は、同プロジェクトの2014年11月度の招へい事業の訪問先の1つとして、Korea Economic Institute of Americaなどの米国の5つの研究機関から計9名の若手研究者を迎えました。
     若手研究者とのミーティングには、CIGSから、小手川研究主幹、神保主任研究員、伊藤研究員が出席し、昨今の日本経済の状況、雇用状況、企業の動向、外交・安全保障、日韓関係など、多岐にわたる分野での説明と活発な質疑応答がなされました。
  • 2014.12.24

    「同盟の比較研究プロジェクト」準備会合

     キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は、新たなプロジェクト「同盟の比較研究プロジェクト」の準備会合を開催しました。
  • 2014.12.22

    Joshua Walker氏セミナー「米国の同盟関係の教訓:トルコを事例として」

     キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は米国ワシントンDCに拠点を置くジャーマン・マーシャル・ファンド(German Marshall Fund、略称:GMF)の研究員のジョシュア・ウォーカー氏(Joshua W. Walker)を招き「米国の同盟関係の教訓:トルコを事例として」と題するランチセミナーを開催しました。
  • Jeffrey Steinberg氏セミナー「最近の世界の政治、外交、経済の動向」開催報告

     キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は米国のウィークリーニュースマガジン、Executive Intelligence Reviewのシニアエディター、Jeffrey Steinberg氏のセミナーを開催しました。
  • 「米国の温暖化対策・エネルギー政策の動向と見通し」開催報告

     キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は米国ワシントンの調査・コンサルティング会社Global Policy Group Inc.(GPG)からDouglas J. Bergner氏(President)とIan C. Graig氏(Chief Executive)を迎え、米国の温暖化対策、エネルギー政策の動向や見通しについての報告を聞き、質疑応答、ディスカッションをおこないました。
  • 2014.12.03

    国際シンポジウム「アベノミクスの評価:EUへの教訓」出席報告(山下研究主幹)

     ベルギーのシンクタンク「ブリューゲル研究所(Bruegel)」と神戸大学との共催で、10月8日に、ブリュッセルにおいて第2回国際シンポジウム『アベノミクスの評価:EUへの教訓(Abenomics - stock-taking and lessons for the EU)』が開催されました。同シンポジウムは、アベノミクスの現時点での評価と欧州への教訓を検討していくという趣旨で、4つのパネルで議論されました。
     CIGSの山下一仁研究主幹は第3パネル「New trade linkage between Europe and Japan: trade policy under Abenomics」に出席し、「Abenomics on Agriculture & Free Trade」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.12.03

    「Tackling Agriculture in the Post-Bali Context」出席報告(山下研究主幹)


     ジュネーブに拠点を置くNPO、The International Centre of Trade and Sustainable Developmentと国際連合食糧農業機関(The Food and Agriculture Organization of the United Nations、略称FAO)との共催で、10月13日~14日に、ジュネーブにおいて「The dialogue on 『Tackling Agriculture in the Post-Bali Context』」が開催されました。
     同イベントは13日と14日、それぞれ4つのセッションで構成され、CIGSの山下一仁研究主幹は13日の第3セッション「How could new preferential trade negotiations affect markets for food and agriculture」に出席し、「FTA & Food and Agriculture trade diversion? WTO+, price or payment」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.12.03

    「U.S.-Japan Alliance Conference Series」出席報告(山下研究主幹)


     米国のシンクタンク、ランド研究所(RAND Corporation)が、カリフォルニア州サンタモニカの本部にて11月5日から7日の3日間にわたり「U.S.-Japan Alliance Conference Series」を開催しました。
     CIGSの山下一仁研究主幹は、「Ensuring the Stable Evolution of an Open, Rules-Based Liberal International Order」がテーマである11月7日の会議に出席し、「Agriculture Policy Reform & Free Trade」という題目で発表をおこないました。
  • Glen S. Fukushima氏セミナー「日米関係の課題と展望」開催報告

     CIGSは米国のシンクタンクCenter for American ProgressのSenior Fellow、Glen S. Fukushima氏のセミナーを開催しました。
  • 2014.11.11

    マーク・ケネディー教授セミナー「2014年アメリカ中間選挙-選挙結果の見通しと今後の米国政治の行方・日本政治への影響-」開催報告

     CIGSは米国ジョージワシントン大学ポリティカルマネジメント大学院学校長のマーク・ケネディー教授のセミナーを開催しました。
  • 2014.10.28

    北東アジア研究会 開催報告

     モンゴル、南北朝鮮、中国(東北三省および内蒙古)、ロシア(極東地方)、北極圏および日本を対象とする北東アジア地域において、①地域経済、金融システム、インフラ、②輸送、交通、通信、③エネルギー、④環境、⑤安全保障などの分野でいかなる協力・連携が可能かを研究する。現状ではこの地域の国家間関係は必ずしも良好でないが、非国家主体の活動が協力推進に果たせる役割を探ることなどを通じて、地域協力の在り方を検討する。
  • 「ヒューマンインタフェースシンポジウム2014」出席報告(氏田上席研究員)

     ヒューマンインタフェースは技術と人との関係に関する学術であり、技術提供者の立場だけでなく、技術の受け手の立場からの研究、評価も重要視しています。そのため理工的原理だけでなく人文的な人の原理も取り入れ、さらに感性的なデザインなど幅広い横断的な学術組織によって支えられる必要があります。特定非営利活動法人ヒューマンインタフェース学会(Human Interface Society:略称HIS)は1999年に設立され、ヒューマンインタフェースに関する学際的な開かれた学術組織としての活動を続けてきており、1999年以来毎年1回秋にヒューマンインタフェースシンポジウムを開催しています。
     2014年の同シンポジウムは9月9日(火)から12日(金)にわたり開催され、キヤノングローバル戦略研究所の氏田上席研究員は、9月10日の一般発表の「安心・安全」パートにおいて「事故とヒューマンエラーのモデルの在り方」と題する発表をおこないました。
  • 「日本原子力学会 2014年秋の大会」出席報告(氏田上席研究員)

     日本原子力学会(Atomic Energy Society of Japan:略称AESJ)は、2014年9月8日(月)から10日(水)にかけて京都大学吉田キャンパスで2014年秋の大会を開催しました。
     キヤノングローバル戦略研究所の氏田上席研究員は、同大会に出席し9月8日のリスクマネジメントのパートにおいて「合理的なリスクベネフィットの議論に基づく原子力の課題の評価」と題する発表をおこないました。
  • 2014.10.10

    25th Annual East Asian Seminar on Economics


     東アジア経済セミナー(East Asian Seminar on Economics, 略称EASE)は、全米経済研究所(National Bureau of Economic Research, 略称NBER)と東京経済研究センター(Tokyo Center for Economic Research, 略称TCER)が中心となり、アジア太平洋地域の研究機関と共催で毎年開催されている。NBERは1920年創立の非営利・無党派の民間研究組織であり、経済学における実証分析の研究に特化したアメリカ最大の経済学研究組織である。一方、TCERは日本経済についての理論的実証的研究をその使命として、1959年に財団法人として発足し、多くの新進気鋭の経済学者の参加を得て、日本における先端的な経済研究の中心となってきている。国際研究はその多岐にわたる活動のひとつであり、毎年開催されるEASEにより、多くの日米、アジアの経済学者のネットワークが形成されてきている。
     2014年度にはキヤノングローバル戦略研究所も共催し、第25回EASEが日本で開催された。"Unconventional Monetary Policy"というテーマのもと、参加者による発表、議論が6月20日と21日の2日間にわたりなされた。12本の論文についての議論と1つのパネルディスカッションが行われた。