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イベント開催報告:マクロ経済

  • 2015.01.23

    End of Year Macroeconomics Conference

    キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は2014年12月26日に、国内外の著名なマクロ経済研究者および米国在住の日本人若手研究者を招き、”End of Year Macroeconomics Conference”を開催しました。
  • 2014.12.31

    2014年 Macroeconomics and Econophysics研究会 開催報告

     若手・中堅のマクロ経済学研究者および経済物理学を研究する物理学者をメンバーとして、動学一般均衡モデルを中心としたマクロ経済学、および大規模データを用いた実証分析を中心とした経済物理学に関する研究報告を行っています。

    オーガナイザー
     稲葉大 (関西大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     大西立顕 (東京大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     奴田原健悟 (専修大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     水野貴之 (国立情報学研究所・キヤノングローバル戦略研究所)
     白井大地 (キヤノングローバル戦略研究所)


  • 2014.12.25

    CIGS・EHESS日仏財団共催 国際シンポジウム『新たなグローバル経済秩序に向かって-企業、被雇用者、政府へのインパクト-』

     グローバルな経済危機後に、TPP、日EU FTA、米EU FTAなど、数多くの地域自由貿易協定(FTAs)交渉が推進されている。これらは、従前の二国間のFTA交渉の延長線上にあるだけでなく、広くWTOによって規定された自由貿易の枠組みにおいて交渉されている。これらFTAsは、その規模と包括的な性質だけでなく、新たな国際分業を規定するという意味でも、画期的なものである。
     この国際シンポジウムでは、日本と欧州の経済トレンドの見通しを、企業、被雇用者、政府の立場から分析する。上記のようなメガリージョナルなFTAsのもたらす経済環境の変化により、企業は、大きなメリットを受けるが、被雇用者の不安や懸念を無視することはできない。このような変化は、所得分配に非対称なインパクトを与えるかもしれないからである。また、国際貿易と国際投資のこのような新しい状況は、マクロ・ミクロレベルでの国内政策に何らかの意味をもたらすだけでなく、国際的な政策の調整にも影響を与えるかもしれない。
     以上のような今日的な問題について、日仏独3 国の学者、企業人、政策当局者が東京で議論した。
  • 2014.12.24

    山下一仁研究主幹 講演会 「TPP交渉と農業改革の行方」

     キヤノングローバル戦略研究所の山下研究主幹が、「TPP交渉と農業改革の行方」というテーマにて、講演をおこないました。
  • 2014.12.03

    国際シンポジウム「アベノミクスの評価:EUへの教訓」出席報告(山下研究主幹)

     ベルギーのシンクタンク「ブリューゲル研究所(Bruegel)」と神戸大学との共催で、10月8日に、ブリュッセルにおいて第2回国際シンポジウム『アベノミクスの評価:EUへの教訓(Abenomics - stock-taking and lessons for the EU)』が開催されました。同シンポジウムは、アベノミクスの現時点での評価と欧州への教訓を検討していくという趣旨で、4つのパネルで議論されました。
     CIGSの山下一仁研究主幹は第3パネル「New trade linkage between Europe and Japan: trade policy under Abenomics」に出席し、「Abenomics on Agriculture & Free Trade」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.12.03

    「Tackling Agriculture in the Post-Bali Context」出席報告(山下研究主幹)


     ジュネーブに拠点を置くNPO、The International Centre of Trade and Sustainable Developmentと国際連合食糧農業機関(The Food and Agriculture Organization of the United Nations、略称FAO)との共催で、10月13日~14日に、ジュネーブにおいて「The dialogue on 『Tackling Agriculture in the Post-Bali Context』」が開催されました。
     同イベントは13日と14日、それぞれ4つのセッションで構成され、CIGSの山下一仁研究主幹は13日の第3セッション「How could new preferential trade negotiations affect markets for food and agriculture」に出席し、「FTA & Food and Agriculture trade diversion? WTO+, price or payment」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.12.03

    「U.S.-Japan Alliance Conference Series」出席報告(山下研究主幹)


     米国のシンクタンク、ランド研究所(RAND Corporation)が、カリフォルニア州サンタモニカの本部にて11月5日から7日の3日間にわたり「U.S.-Japan Alliance Conference Series」を開催しました。
     CIGSの山下一仁研究主幹は、「Ensuring the Stable Evolution of an Open, Rules-Based Liberal International Order」がテーマである11月7日の会議に出席し、「Agriculture Policy Reform & Free Trade」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.11.12

    Diana Brixner教授セミナー 「米国オバマ政権による医療改革」および「国際学会ISPORのグローバル戦略」開催報告

     CIGSは米国ユタ大学のDiana Brixner教授のセミナーを開催しました。
  • 2014.11.11

    第3回「医療技術評価」国際シンポジウム 再生医療実現への展望と課題-イノベーションへの期待と費用対効果-

     東京大学公共政策大学院「医療技術評価・政策学」寄付講座主催、キヤノングローバル戦略研究所他共催による「『医療技術評価』国際シンポジウム 再生医療実現への展望と課題-イノベーションへの期待と費用対効果-」を開催しました。
  • 2014.10.10

    25th Annual East Asian Seminar on Economics


     東アジア経済セミナー(East Asian Seminar on Economics, 略称EASE)は、全米経済研究所(National Bureau of Economic Research, 略称NBER)と東京経済研究センター(Tokyo Center for Economic Research, 略称TCER)が中心となり、アジア太平洋地域の研究機関と共催で毎年開催されている。NBERは1920年創立の非営利・無党派の民間研究組織であり、経済学における実証分析の研究に特化したアメリカ最大の経済学研究組織である。一方、TCERは日本経済についての理論的実証的研究をその使命として、1959年に財団法人として発足し、多くの新進気鋭の経済学者の参加を得て、日本における先端的な経済研究の中心となってきている。国際研究はその多岐にわたる活動のひとつであり、毎年開催されるEASEにより、多くの日米、アジアの経済学者のネットワークが形成されてきている。
     2014年度にはキヤノングローバル戦略研究所も共催し、第25回EASEが日本で開催された。"Unconventional Monetary Policy"というテーマのもと、参加者による発表、議論が6月20日と21日の2日間にわたりなされた。12本の論文についての議論と1つのパネルディスカッションが行われた。
  • 2014.08.29

    CIGS Conference on Macroeconomic Theory and Policy 2014

    2014年5月に国内外の著名なマクロ経済研究者および日本の若手研究者を集め、“Recent Development in Macroeconomics” と題し、"CIGS Conference on Macroeconomic Theory and Policy 2014" を開催しました。
  • 2014.07.03

    「中央大学経済研究所創立50周年記念公開シンポジウム」 出席報告(山下研究主幹)

     中央大学経済研究所は今年創立50周年の節目を迎えるにあたり、記念事業の中核として「日本経済の再生と新たな国際関係」を表題とする公開講演会とシンポジウムを開催しました。キヤノングローバル戦略研究所の山下研究主幹は、パネリストの一人として「農業立国に舵を切れ-真の農政改革を目指して-」と題する講演をし、その後のパネルディスカッションに参加しました。
  • 2014.06.24

    「アジア国際法学会日本協会第5回研究大会」 出席報告(山下研究主幹)

     アジア国際法学会日本協会(The Japan Chapter of the Asian Society of International Law)は、2007年4月のアジア国際法学会の発足にともない、2007年8月に創設されました。協会の目的は、アジア国際法学会のおもに日本における活動に協力し、これを促進することを通じて、会員さらには社会一般のアジアと国際法に関する理解の増進に寄与することにあります。
     2014年6月15日に中央大学市ヶ谷キャンパスにおいて第5回研究大会が開催されました。当大会の午後の部では「メガFTA時代の到来と多角的貿易体制のあり方」というテーマの下で発表がなされました。その中で、山下研究主幹は、発表者の一人として「TPPと農業再生」という表題で、TPP推進の視点から、日本の農政の問題、減反の問題、農協改革、食糧安全保障などについて発表しました。
  • 2014.06.17

    CIGSセミナー「Achieving Actuarial Balance in Social Security: Measuring the Welfare Effects on Individuals(社会保障の保険数理的収支の均衡を達成するために~個人に対する厚生効果の測定~)」開催報告

    CIGS International Senior Fellow、Prof. Selahattin Imrohorogluによるセミナーを行いました。
  • 2014.06.17

    「ブリューゲルのマクロ経済学者とのディスカッション」開催報告

     キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は、2014年5月23日、ベルギーのシンクタンク、ブリューゲル(Bruegel)から、Gregory Claeys氏(Research Fellow)とPauline Labib氏(Development Manager)を迎え、マクロ経済に関するディスカッションを行いました。ブリューゲルは、欧州連合(EU)の本部の所在地であるベルギーのブリュッセルに本拠を持つシンクタンクで、正式名は「ブリュッセル欧州世界経済研究所(Brussels European and Global Economic Laboratory)」です。ディスカッションには、CIGSのマネジメントメンバー、研究者、アドバイザーが参加しました。