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イベント開催報告:マクロ経済

  • 2015.04.01

    「日本医師会役員勉強会」での講演報告(松山研究主幹)

     CIGSの松山幸弘研究主幹は、2月17日に開催された日本医師会役員勉強会に出席し、「医療介護福祉制度改革の論点整理」という題目で講演をおこないました。
  • 2015.03.16

    Professor Jay K. Rosengard Seminar "Changes in Public Finance over the Past Two Decades"

     CIGSは米国のハーバード・ケネディー・スクールのJay K. Rosengard教授のセミナーを開催しました。
  • 2015.03.05

    米国 ブルッキングス研究所の日本研究イベント「the sushi-club」出席報告(山下研究主幹)

     米国ワシントンのシンクタンク、ブルッキングス研究所(The Brookings Institution)にて、2月20日に「the sushi-club」という会合が開催されました。同会合はブルッキングス研究所のシニア・フェローであり、日本研究チェア(Philip Knight Chair)のミレヤ・ソリス博士(Dr. Mireya Solís)の主催で、在ワシントンの日本研究者が参加しました。
     CIGSの山下一仁研究主幹は同イベントに出席し、「Agriculture Policy Reform & Free Trade」という題目でプレゼンテーションをおこないました。
  • 2015.01.30

    松山公紀教授セミナー "Globalization and Synchronization of Innovation Cycles"

     CIGSは米国のノースウェスタン大学経済学部の松山公紀教授のセミナーを開催しました。
  • 2015.01.23

    End of Year Macroeconomics Conference

    キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は2014年12月26日に、国内外の著名なマクロ経済研究者および米国在住の日本人若手研究者を招き、”End of Year Macroeconomics Conference”を開催しました。
  • 2014.12.31

    2014年 Macroeconomics and Econophysics研究会 開催報告

     若手・中堅のマクロ経済学研究者および経済物理学を研究する物理学者をメンバーとして、動学一般均衡モデルを中心としたマクロ経済学、および大規模データを用いた実証分析を中心とした経済物理学に関する研究報告を行っています。

    オーガナイザー
     稲葉大 (関西大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     大西立顕 (東京大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     奴田原健悟 (専修大学・キヤノングローバル戦略研究所)
     水野貴之 (国立情報学研究所・キヤノングローバル戦略研究所)
     白井大地 (キヤノングローバル戦略研究所)


  • 2014.12.25

    CIGS・EHESS日仏財団共催 国際シンポジウム『新たなグローバル経済秩序に向かって-企業、被雇用者、政府へのインパクト-』

     グローバルな経済危機後に、TPP、日EU FTA、米EU FTAなど、数多くの地域自由貿易協定(FTAs)交渉が推進されている。これらは、従前の二国間のFTA交渉の延長線上にあるだけでなく、広くWTOによって規定された自由貿易の枠組みにおいて交渉されている。これらFTAsは、その規模と包括的な性質だけでなく、新たな国際分業を規定するという意味でも、画期的なものである。
     この国際シンポジウムでは、日本と欧州の経済トレンドの見通しを、企業、被雇用者、政府の立場から分析する。上記のようなメガリージョナルなFTAsのもたらす経済環境の変化により、企業は、大きなメリットを受けるが、被雇用者の不安や懸念を無視することはできない。このような変化は、所得分配に非対称なインパクトを与えるかもしれないからである。また、国際貿易と国際投資のこのような新しい状況は、マクロ・ミクロレベルでの国内政策に何らかの意味をもたらすだけでなく、国際的な政策の調整にも影響を与えるかもしれない。
     以上のような今日的な問題について、日仏独3 国の学者、企業人、政策当局者が東京で議論した。
  • 2014.12.24

    山下一仁研究主幹 講演会 「TPP交渉と農業改革の行方」

     キヤノングローバル戦略研究所の山下研究主幹が、「TPP交渉と農業改革の行方」というテーマにて、講演をおこないました。
  • 2014.12.03

    国際シンポジウム「アベノミクスの評価:EUへの教訓」出席報告(山下研究主幹)

     ベルギーのシンクタンク「ブリューゲル研究所(Bruegel)」と神戸大学との共催で、10月8日に、ブリュッセルにおいて第2回国際シンポジウム『アベノミクスの評価:EUへの教訓(Abenomics - stock-taking and lessons for the EU)』が開催されました。同シンポジウムは、アベノミクスの現時点での評価と欧州への教訓を検討していくという趣旨で、4つのパネルで議論されました。
     CIGSの山下一仁研究主幹は第3パネル「New trade linkage between Europe and Japan: trade policy under Abenomics」に出席し、「Abenomics on Agriculture & Free Trade」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.12.03

    「Tackling Agriculture in the Post-Bali Context」出席報告(山下研究主幹)


     ジュネーブに拠点を置くNPO、The International Centre of Trade and Sustainable Developmentと国際連合食糧農業機関(The Food and Agriculture Organization of the United Nations、略称FAO)との共催で、10月13日~14日に、ジュネーブにおいて「The dialogue on 『Tackling Agriculture in the Post-Bali Context』」が開催されました。
     同イベントは13日と14日、それぞれ4つのセッションで構成され、CIGSの山下一仁研究主幹は13日の第3セッション「How could new preferential trade negotiations affect markets for food and agriculture」に出席し、「FTA & Food and Agriculture trade diversion? WTO+, price or payment」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.12.03

    「U.S.-Japan Alliance Conference Series」出席報告(山下研究主幹)


     米国のシンクタンク、ランド研究所(RAND Corporation)が、カリフォルニア州サンタモニカの本部にて11月5日から7日の3日間にわたり「U.S.-Japan Alliance Conference Series」を開催しました。
     CIGSの山下一仁研究主幹は、「Ensuring the Stable Evolution of an Open, Rules-Based Liberal International Order」がテーマである11月7日の会議に出席し、「Agriculture Policy Reform & Free Trade」という題目で発表をおこないました。
  • 2014.11.12

    Diana Brixner教授セミナー 「米国オバマ政権による医療改革」および「国際学会ISPORのグローバル戦略」開催報告

     CIGSは米国ユタ大学のDiana Brixner教授のセミナーを開催しました。
  • 2014.11.11

    第3回「医療技術評価」国際シンポジウム 再生医療実現への展望と課題-イノベーションへの期待と費用対効果-

     東京大学公共政策大学院「医療技術評価・政策学」寄付講座主催、キヤノングローバル戦略研究所他共催による「『医療技術評価』国際シンポジウム 再生医療実現への展望と課題-イノベーションへの期待と費用対効果-」を開催しました。
  • 2014.10.10

    25th Annual East Asian Seminar on Economics


     東アジア経済セミナー(East Asian Seminar on Economics, 略称EASE)は、全米経済研究所(National Bureau of Economic Research, 略称NBER)と東京経済研究センター(Tokyo Center for Economic Research, 略称TCER)が中心となり、アジア太平洋地域の研究機関と共催で毎年開催されている。NBERは1920年創立の非営利・無党派の民間研究組織であり、経済学における実証分析の研究に特化したアメリカ最大の経済学研究組織である。一方、TCERは日本経済についての理論的実証的研究をその使命として、1959年に財団法人として発足し、多くの新進気鋭の経済学者の参加を得て、日本における先端的な経済研究の中心となってきている。国際研究はその多岐にわたる活動のひとつであり、毎年開催されるEASEにより、多くの日米、アジアの経済学者のネットワークが形成されてきている。
     2014年度にはキヤノングローバル戦略研究所も共催し、第25回EASEが日本で開催された。"Unconventional Monetary Policy"というテーマのもと、参加者による発表、議論が6月20日と21日の2日間にわたりなされた。12本の論文についての議論と1つのパネルディスカッションが行われた。
  • 2014.08.29

    CIGS Conference on Macroeconomic Theory and Policy 2014

    2014年5月に国内外の著名なマクロ経済研究者および日本の若手研究者を集め、“Recent Development in Macroeconomics” と題し、"CIGS Conference on Macroeconomic Theory and Policy 2014" を開催しました。