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イベント開催報告:資源・エネルギー、環境

  • 「The 17th International Conference on Human-Computer Interaction」出席報告(氏田上席研究員)

     「The 17th International Conference on Human-Computer Interaction」は、8月2日(日)から7日(金)にわたり開催され、キヤノングローバル戦略研究所の氏田上席研究員は、8月6日(木)に自ら企画したセッション「Safety and Human Factors」において、座長を務めるとともに、「Accident Analysis by Using Methodology of Resilience Engineering, High Reliability Organization, and Risk Literacy」と題する発表をおこないました。
    また、以下の2件の発表の連名者となっています。
    ・「Some Investigations of Fukushima Dai-ichi Accidents from the Viewpoints of Human Factors」
    ・「Survey on Risk Management based on Information Security Psychology」
    また、8月7日(金)のセッション「Interacting in complex environments」において、座長を務めました。
    さらに、8月6日(木)に来年度のHCI国際会議のプログラム委員会にも参加しました。
  • 「HIS 第120回研究会(産業安全のヒューマンファクターおよび一般)」出席報告(氏田上席研究員)

     HIS(ヒューマンインタフェース学会)の第120回研究会(産業安全のヒューマンファクターおよび一般)は、6月12日(金)から13日(土)にわたり開催され、キヤノングローバル戦略研究所の氏田上席研究員は、6月13日(土)のセッションにおいて、「安全思想を定量的で合理的な考え方で統一的に再構築」と題する発表をおこないました。
  • 「品質保証研究会第25回通常総会」出席報告(氏田上席研究員)

     品質保証研究会(Quality Assurance Study Group)は、品質保証及びその関連分野に関する調査・研究を行い、さまざまな領域・分野の専門家との相互交流も含めて、会員相互の啓発と協力関係の強化を図り、原子力施設の安全性と信頼性のより一層の向上に寄与する品質保証のあり方について、総合的に探究することを目的としています。
     品質保証研究会第25回通常総会が平成27年6月10日(水)、学士会館にて開催され、キヤノングローバル戦略研究所の氏田上席研究員は、定例研究会活動報告においてエラーマネジメント研究会の主査として「平成26年度 活動報告 エラーマネジメントに関する調査研究」と題する発表をおこないました。
  • 「平成27年電気学会全国大会」出席報告(氏田上席研究員)

     平成27年電気学会全国大会は、3月24日(火)から26日(木)にわたり開催され、キヤノングローバル戦略研究所の氏田上席研究員は、3月24日に原子力技術委員会の企画セッション「福島事故後の原子力技術の現状と動向」において、「レジリエンス工学のプラント安全への応用」と題する発表をおこないました。
  • 「スコットランドと日本におけるSubsea分野の連携プラットフォーム作りに関する関係者会議」開催報告


     キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)では5月20日に、スコットランド国際開発庁のManaging DirectorのPaul Lewis氏の初来日にあわせ、今後成長を続けるサブシーエンジニアリング分野におけるスコットランドと日本の連携可能性についての意見交換を、関係団体を交えて行いました。

  • CIGS 地球温暖化 ワシントン専門家会議 「Equitable Global Low Carbon Scenario and Approach」

    2015年7月16日にワシントンDCで、キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は地球温暖化に関する専門家会議を主催した。会議には、ワシントンDCにある主要な四つのシンクタンク、World Resources Institute (WRI)、the Union of Concerned Scientists (UCS)、Resources for the Future (RFF)、the Center for Strategic and International Studies (CSIS)から専門家が参加した。

    CIGSの湯原哲夫理事が、会議の冒頭での挨拶の後に、“Globally Sharable Energy Vision against Global Warming”というタイトルでCIGSの地球温暖化抑制の世界ビジョンを紹介した。続いて、CIGSの段烽軍主任研究員が“Equitable Global Low Carbon Scenario and Approach”についての講演をおこない、CIGSの提言を詳しく説明した。その後、上記の二件の講演に関する議論が行われ、WRIとUCSの参加者もそれぞれ“Seizing the Global Opportunity”と“U.S. Low Carbon Path to 2050”というタイトルでプレゼンをおこなった。

    活発な議論の中で、CIGSの提言に対する主なコメントは下記の二点であった。
    ①ワシントンの研究機構の参加者達は、世界温室効果ガスの長期削減パスウェーを目指す衡平的アプローチというCIGSの提言を高く評価した。非常に有用かつ興味深い結果を示したと指摘したと同時に、この研究を深化するために幾つの提案もあった。
    ・モデルに緩和策と適応策を同時に考慮する。
    ・政策パラメタ、特に原子力利用の潜在的障害と再生可能エネルギー推進のインセンティブなどを考慮する。
    ・ローカルスケールの削減努力を考慮する。
    ・最近の再生可能エネルギーコストの低下やシェールガス開発などの技術進歩によるアップデートを考えるべき。
    ②CIGS提言の中の国際協力による先端技術の普及は、世界温室効果ガスの長期削減に興味深いアプローチを示した。参加者達は、提案された日米中の三カ国協力を支持するが、知的財産権の問題などの幾つの課題も指摘した。

    専門家の議論を通じて、幾つの共通認識が得られた。
    ・決まった排出パスウェーより総排出量は対策検討のベースになる。
    ・世界の温暖化防止対策には衡平的アプローチが望ましい。
    ・技術イノベーションは中核的役割を果たす。
    ・原子力エネルギーは必要であるが、野心的な導入シナリオに関して実施可能性の検討もしなければならない。
    ・天然ガスは今後10年あるいは20年の削減計画の重要な原動力になっている。これは、短期間の排出削減にポジティブの影響を与えるが、再生可能エネルギーなどへのシフトを遅延させることによって長期削減にネガティブの影響を与える可能性がある。
    ・会議の参加者は、世界の温暖化抑制に中国の重要な役割を注目した。中国の国内の規制基盤の構築や中国を巻き込む国際協力の進行は世界の温暖化対策に大きく影響する。
    ・CIGSが主催した今回の専門家会議は、非常に興味深く、魅力のある会議であり、専門家間の科学的な低炭素ビジョン形成に非常に有用である。今後の開催も期待する。

  • CIGS 地球温暖化国内シンポジウム 「日本の地球温暖化抑制の2050年ビジョンとその実現 ~BEYOND PARIS - VISION OF 2050 AND GETTING THERE FROM 2030 TARGET~」

     2015年4月、政府は、2030年までの日本の温室効果ガス排出目標を2013年比で26%削減する目標案とそのベースとなるエネルギー構成と電源構成を公表しました。ボトムアップ方式で積み上げたこの目標値は、その実現可能性が強調されています。しかし、世界の地球温暖化抑制目標実現のための日本の貢献と長期目標との整合性については必ずしも明確になっていません。
     本シンポジウムでは、国内で先進的に温暖化問題に取り組んでいる専門家をお迎えし、
    ・2008年のG8サミットで提起された「2050年に2005年比で80%減」目標を日本は堅持するのか?
    ・その目標を堅持する場合、今回の「2030年に2013年比で26%減」という目標案では、2008年のG8サミット案を着実に達成することは可能なのか?
    ・そしてどのように達成を可能にするのか。
    と言った疑問に焦点を当てながら、2050年の地球温暖化抑制ビジョンのあり方とその実現方法について議論を行いました。
  • CIGS 地球温暖化に関する日中ワークショップ 開催報告

     キヤノングローバル戦略研究所では、2014年11月15日に地球温暖化に関する日中専門家ワークショップを開催し、温暖化の影響と緩和の目標、温室効果ガス排出シナリオと実現へのアプローチ、目指す長期エネルギー構成とそれを支える低炭素技術、世界目標実現への日中協力の貢献などについて、両国の環境とエネルギー専門家が、地球温暖化に関する最新の科学的知見を踏まえて討議し、共有できるビジョンを検討した。
  • CIGS エネルギー2050研究会 シンポジウム 地球温暖化問題に対する原子力開発の役割 -高温ガス炉と廃棄物消滅処理について-

     温室効果ガス排出量の低減を確実に実施するための方策の一つとして、次世代原子炉の一つである「高温ガス炉」からの高温の熱を産業・運輸部門の熱利用分野へ供給することが挙げられる。高温ガス炉は、ロバストかつ固有の安全性で定評がある原子炉で、電気エネルギーに加え、熱エネルギーの利用、さらには水素製造など他産業にも役立つことが期待される。
     今後の我が国の原子力利用の継続における重要課題の一つに、高レベル放射性廃棄物の処理問題が挙げられるが、現在、高レベル放射性廃棄物の発生量を大幅に削減できる技術オプションが開発されている。
     我が国が温室効果ガス排出量低減方策のモデルを世界に示すため、新たな原子力開発のトピックスとして、高温ガス炉と廃棄物消滅処理について議論を行った。
     なお、発表は個人的見解に基づくものであり、意見、主張の一切の責任は発表者個人に帰する。
  • CIGS 地球温暖化シンポジウム 「地球温暖化問題における原子力エネルギーの役割 -高温ガス炉による熱供給と高速炉による高レベル放射性廃棄物処理について-」

     2014年2月にキヤノングローバル戦略研究所では、シンポジウム「地球温暖化問題における原子力エネルギーの役割」を開催し、温室効果ガス排出量の低減を確実に実施するための方策の一つとして、その重要性が認識されている高温ガス炉の利用や、今後の我が国の原子力利用の継続において重要課題の一つとなっている高レベル放射性廃棄物の処理問題について議論しました。 同年4月には、新しいエネルギー基本計画が策定され、高温ガス炉の研究開発を進めることや、原子力発電所から出る高レベル廃棄物の減容・消滅処理を進めるための開発を行うことが盛り込まれました。 今回、第2回となった高温ガス炉と高レベル放射性廃棄物処理をテーマとしたシンポジウムでは、前回の議論をベースに、国内外の専門家を交え、我が国の高温ガス炉開発の方向性や、開発における国際協力のあり方、さらに国内外の高レベル放射性廃棄物の消滅処理の技術開発の現状や日本の取り組みの方向性について議論しました。
  • 科学技術振興機構(JST)「日本・アジア青少年サイエンス交流事業」 中国海洋大学 青年研究者 訪問交流 開催報告

     独立行政法人 科学技術振興機構(JST)は、産学官の緊密な連携により、優秀なアジアの青少年が日本を短期に訪問し、未来を担うアジアと日本の青少年が科学技術の分野で交流を深めることを目指し、「日本・アジア青少年サイエンス交流事業」(「さくらサイエンスプラン」)を実施しています。
     この度、同事業の受入れ機関である日中経済協会が実施した訪日交流の一環として、キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は、中国海洋大学を中心に計9名の若手研究者を迎えました。
     同大学は山東省青島市にあり、海洋科学研究を特色とする中国政府の教育部(日本の文部科学省に相当)直属の重点総合大学です。
     若手研究者とのミーティングには、東京大学 副学長 大和裕幸先生のほか、CIGSから、湯原研究主幹、段主任研究員、青柳研究員が出席し、日本の海洋政策、海洋環境の保全、海洋エネルギー利用、日本の最先端の科学技術の紹介など多岐にわたる分野での説明と活発な質疑応答がなされました。
  • 「米国原子力学会 2014年冬季会議」出席報告(氏田上席研究員)

     キヤノングローバル戦略研究所の氏田博士上席研究員は、2014年11月12日に米国カリフォルニア州アナハイム(Anaheim)で開催された米国原子力学会2014年冬季会議(American Nuclear Society 2014 Winter Meeting)に参加し、「The Energy Perspective and Nuclear Role under Global Warming」と題して、段烽軍主任研究員と連名の研究成果を報告しました。
  • 「米国の温暖化対策・エネルギー政策の動向と見通し」開催報告

     キヤノングローバル戦略研究所(CIGS)は米国ワシントンの調査・コンサルティング会社Global Policy Group Inc.(GPG)からDouglas J. Bergner氏(President)とIan C. Graig氏(Chief Executive)を迎え、米国の温暖化対策、エネルギー政策の動向や見通しについての報告を聞き、質疑応答、ディスカッションをおこないました。
  • CIGS 第5回海洋シンポジウム「海洋産業とサブシーエンジニアリング」

     第二期海洋基本計画においては「新たな海洋産業の創出」が謳われており、その加速化が求められています。海洋産業のなかでも、最も大きな市場であるのは、海洋石油・天然ガス開発であり、今後も大幅な市場の拡大が見込まれています。また、近年、石油・天然ガス開発は水深500m以上の深海に移り、最深部では、3,000m付近での開発が行われることから、海底面に生産設備を設置するサブシー技術が必要となっています。我が国ではサブシー技術を適用した生産事例はまだないものの、今後、我が国のメタンハイドレート開発が具体化すれば必要不可欠な技術となることは言うまでもありません。そこで、サブシー技術で世界をリードする英国・スコットランドより専門家をお招きし、サブシー分野の現状と展望をご紹介いただくとともに、我が国の海洋政策、海洋産業分野の第一線で活躍する方々をお招きし、海洋産業の現状と将来展望、そして海洋産業を支える人材の育成と教育を支援する政策等について多面的に討議を行いました(シンポジウム全体の講演と議論の要旨は後日掲載します)。
  • 「ヒューマンインタフェースシンポジウム2014」出席報告(氏田上席研究員)

     ヒューマンインタフェースは技術と人との関係に関する学術であり、技術提供者の立場だけでなく、技術の受け手の立場からの研究、評価も重要視しています。そのため理工的原理だけでなく人文的な人の原理も取り入れ、さらに感性的なデザインなど幅広い横断的な学術組織によって支えられる必要があります。特定非営利活動法人ヒューマンインタフェース学会(Human Interface Society:略称HIS)は1999年に設立され、ヒューマンインタフェースに関する学際的な開かれた学術組織としての活動を続けてきており、1999年以来毎年1回秋にヒューマンインタフェースシンポジウムを開催しています。
     2014年の同シンポジウムは9月9日(火)から12日(金)にわたり開催され、キヤノングローバル戦略研究所の氏田上席研究員は、9月10日の一般発表の「安心・安全」パートにおいて「事故とヒューマンエラーのモデルの在り方」と題する発表をおこないました。